リクルートカードの返済を延滞すると生じる5つの問題

この記事では、リクルートカードの返済を延滞すると生じる5つの問題、という内容をお届けしていきます。

長期に渡る返済遅れを「延滞」といい、より重いペナルティが課せられます。

遅延と延滞の違いや、延滞すると生じる5つの問題を確認していきましょう。

「遅延」と「延滞」の違い

似たような意味合いで使われる言葉ですが、金融業界においては下記のように定義されています。

• 遅延：短期間の返済遅れ
• 延滞：61日以上または3ヶ月以上に渡る返済遅れ

リクルートカードの返済を延滞すると生じる5つの問題

リクルートカードの返済を延滞すると、主に下記5つの問題が生じます。

1. 遅延損害金
2. リクルートカードの利用停止
3. 電話やハガキでの催促
4. 信用情報機関への記録
5. リクルートカードの強制解約

数字が大きくなるほど、重い問題となります。

遅延損害金

1日でも返済に遅れた時点で「遅延損害金」の支払い義務が生じます。

遅延損害金は延滞金なので、滞納分とは別で支払わなければなりません。

また、遅延損害金の額は下記の計算式で算出されます。

• 利用残高×遅延損害金利率÷365日（366日）×返済日からの経過日数

リクルートカードの利用停止

こちらも、1日でも返済に遅れた時点で生じる問題です。

ショッピング機能・キャッシング機能、どちらも利用することができなくなります。

電話やハガキでの催促

引き落としができずに数日が経過すると、カード会社から催促の電話がかかってきます。

この時すぐに対応すればいいのですが、さらに返済遅れが長引くと、短いスパンで電話がかかってきたり、催促を促すハガキが届きます。

信用情報機関への記録

信用情報機関とは、クレジットカード会社や銀行、消費者金融が加盟している機関です。

ここに記録・保管されている情報は、加入機関同士で共有・照会されます。

なので「延滞した」と記録されると、他社にもその情報が共有されるということです。

こうなると、リクルートカード以外のクレカ利用・取引にも悪影響が出てきます。

リクルートカードの強制解約

返済する気がない・返済能力がないとみなされると、リクルートカードの強制解約となります。

また、強制解約が行われると、利用残高の一括請求や督促状が届きます。そして、これに応じないと「法的手段」が取られることになります。

まとめ

リクルートカードの返済を延滞すると生じる5つの問題、という内容をお届けしてきました。

主に生じる問題が下記の5つです。

1. 遅延損害金
2. リクルートカードの利用停止
3. 電話やハガキでの催促
4. 信用情報機関への記録
5. リクルートカードの強制解約

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